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| 2004年05月02日(日) | 吉田童話『異文化統一基本法』 その��再生 |
第3部 再生
平成20年3月
バブル崩壊から13年という月日を経て、
日本は先の見えないトンネルから、ついに脱することとなる。
東証平均株価は2万円台まで回復。
企業の設備投資も増加し、
4.7％だった失業率は、３％台まで回復した。
なにより、国債による借金が大幅に減少。
火の車だった台所事情は、
異例とも言える【経営改善】に成功したのである。
ちょうど3年前施行された『異文化統一基本法』。
この法律によって全国の【方言・なまり】は禁止となり、
国民は政府が認可した言葉のみを使わざるを得なくなった。
大半の人間は、政府が定めた準備期間のなかで、
【標準語】をマスターし、支障ない生活を送ることができた。
しかし、50代後半〜60代、
もちろんそれ以上の高齢の世代で、
政府の示した標準語をマスターすることができたであろうか。
結果は目に見えていた。
全国の高齢者は【言語】を失ったのと同じ状態となり、
公の場で言葉を発することができなくなったのである。
買い物も、電話も、私生活のあらゆることが滞るようになり、
精神的苦痛が増加した高齢世代で、
死亡率が一気に増加した。
特に、身寄りのない独居老人の死亡がその過半数を占めた。
日本は、高齢化社会という先進国が必ず抱える問題を解消し
結果的に、財政の足かせとなっていた介護保険や、
年金にかかる費用を抑えることができたのである。
政府はこのことについて、
【基本法はあくまで異文化の統率を目的としており、
高齢者死亡率の増加とは一切無関係。事実関係はない。】
とコメントした。
米国ニューヨークタイムズでは、
【日本は一つの法律によって、乳母捨て山を建設する費用を節減した】
と掲載し、
ワシントンポストでは、
【標準語を話せるいまの労働世代が、高齢者となったときは
英語を公用語にするつもりだろうか？】
などと皮肉った。
『異文化統一基本法』施行の本当の目的は
今となっては闇のなかに葬られる形となったが、
同年8月、与党議員が主催した【ＵＮＯ】パーティーで、
【Draw Two】に対して、
【Skip】や【Reverse】による危機回避ルールを適用していたことが発覚。
平成16年に議員の年金未払いが発覚したときのように、
世間を騒がせることとなる。
『異文化統一基本法』 〜完結〜
