日経（H15.4.28付）２９面に、「診療ガイドライン」を作成する動きが相次いでいると報じていた。

　ガイドラインでは、治療法を明快に説明したり、治療方法の選択肢を患者に提示しているそうである。


　このような動きに対し、「ガイドラインで危険性は説明したはずという言い訳に使われそう」という意見もあるようである。


　しかし、このようなガイドラインができれば、医療過誤訴訟において患者側にとって重要な証拠となるであろう。


　医療過誤では、裁判官は医療に関して素人である。

　それゆえ、裁判官としては、治療方法がおかしいと感じても、おかしいという何らかの裏づけが欲しいわけである。


　そのため、治療法のガイドラインがあれば、それをよりどころとして、裁判官は判断を下しやすくなるであろう。


　たとえば、胃壁を修復する治療手段として、これまでは胃潰瘍を切除したり、有効性のない医薬品を投与したりして、国際基準と大きくかけ離れた治療がなされていたそうである。

　しかし、ガイドラインでは、ピロリ菌の除去を明確に位置付けており、それゆえ、不必要な胃潰瘍の切除手術した場合は、医療過誤と認められる可能性が大きくなると思われる。