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| 2004年11月03日(水) | 景気の回復とは |
「アメリカ経済＝個人消費、減速の見方 減税効果薄れ、原油高も 」
顕著な回復傾向をみせていた米国の個人消費について、再び減速するのではないかという見方が強まっている。４〜６月期に減速した米国経済を７〜９月期に押し上げるのには大きく寄与した。だが、昨年来の減税効果が薄れたうえ、原油高による冬場の暖房費上昇が消費意欲を圧迫する恐れがあるからだ。 （朝日新聞11/3）
日本の景気回復が本格的になったと報じられています。
経済学では数値ですべてを計算し、評価しますから、景気がよくなることは経済学的に見れば喜ばしいことに違いありません。
しかし、そう単純に喜んでいいのでしょうか？
� ‐暖颪垢襪燭瓩砲論源困�必要であり、景気がよくなると双方が増加します。
資源やエネルギーが消費され、環境が悪化します。廃棄物も増加します。
�◆｜羚颪�12億人が高度経済成長で自動車を所有、使用するようになれば、エネル
ギーの使用量や排気ガスは増加します。中国だけでなく他の開発途上国もそう
なります。
�� 人類の総人口が爆発的に増加していますから、食料やエネルギーの需要は増加
しますが、地球が成長することはできません。 自分の星を食べてしまっては
生存は不可能です。
ですから、消費を低下させなければ人類の生存を可能にできません。
景気が悪くなって消費が低下することが自然の動きなのです。
もっとスローライフ（自然に優しい生き方）を徹底して、自動車の所有を制限したり、早寝早起きやテレビを制限して電気の消費量を減らしたり、運動を奨励して健康を増進し、医療費を削減しなければなりません。
便利や快適は健康の大敵です。
もう、ぬるま湯に浸かって現実逃避を決め込むことは許されません。
近代経済学という数量経済を、商業法人という魔物に支配させておいたら、人類は滅亡してしまいます。
