日経（H26.2.14）社説で「ビットコイン」について論じていた。


　ビットコインとは、インターネット上の仮想通貨であり、電子決済や海外送金などに使え、ほぼ手数料がかからないという特徴がある。


　社説では、「ビットコインに対する各国政府の対応はまちまちで、利用を促すには信頼できる取引所の設置など安全対策が必要だ。仮想通貨は現行通貨制度への挑戦ともいえるだけに、各国通貨当局は早急に実態を解明し、対応を急いでほしい。」と、どちらつかずのスタンスであった。


　ところが、いいタイミングか悪いタイミングかは分からないが、2月7日から「システムメンテナンスに伴う一時的なビットコインお引き出し停止のお知らせ」と称して、ビットコインの引き出しを一時的に停止しているようである。


　ビットコインはサイバー攻撃に晒されており、それが原因であるという話も聞く。


　しかし、サイバー攻撃に晒されてダウンするようでは、とても通貨としての信頼性は得られないであろう。


　最終的には、ピットコインは信頼性を勝ち得ないまま消滅するのではないかという気もするのだが。